医薬品

くすりの相談窓口

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○医師から処方されたくすり(医療用医薬品)

薬局などで購入するくすり

販売店で購入し家庭で使用する医療機器(コンタクトレンズ、マッサージ機、補聴器など)

に関する、ご不安ごとなど、ありませんか?

 

相談窓口があります。

 

誰が相談にのるの?

PMDA が解説している相談窓口で、相談に対応しています。

 

PMDA とは?

PMDA とは、独立行政法人で、

・医薬品等の被害の「救済」

・医薬品等の販売前から販売後までの「承認」

・医薬品等が市販されたあとの「安全」に関する情報収集

を行っています。

 

くすり相談窓口

https://www.pmda.go.jp/safety/consultation-for-patients/on-drugs/0003.html

 

医療機器相談窓口

https://www.pmda.go.jp/safety/consultation-for-patients/on-devices/0002.html

 

 

もちろん、当薬局でも、皆様からのご相談には、対応いたします。

お声かけください。

 

要指導医薬品・一般用医薬品販売の確認リスト

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市販薬のうち、要指導医薬品第1類医薬品に区分されるものは、効果もありますが、それだけリスクも高い薬です。特に要指導医薬品は医師が処方する薬から市販薬にかわったばかりの新しい医薬品などが含まれており、慎重に使っていただくことが大切です。そのため、薬剤師が、薬を使用する方の安全のために、表記の事項をお伺いすることが、法令により定められています。販売の際には、少しお時間をいただきますが、皆さまのご理解とご協力をお願いいたします。

セルフメディケーション税制

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セルフメディケーション税制とは?

特定の一般用医薬品(注)を購入した際に、その購入費用について所得控除を受けることができる制度です。

(注)セルフメディケーション税制の対象となるのは、スイッチ OTC 医薬品(要指導医薬品及び一般用医薬品のうち、医療用から転用された医薬品)

 

参考資料)

1)厚生労働省 >セルフメディケーション税制について

2)日本薬剤師会 >薬局関連情報 >販売制度・一般薬 >セルフメディケーション税制に関する資材・資料

2)日本一般用医薬品連合会 >知ってトクする セルフメディケーション税制

 

医薬品副作用被害救済制度

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「医薬品副作用被害救済制度」は、病院・診療所で処方されたお薬、薬局で購入したお薬を適正に使用したにも関わらず発生した副作用により、入院治療が必要な程度の疾病や障害などを被った時に、この健康被害を救済するための仕組みです。

参考資料)

医薬品副作用救済制度ホームページ

 作成者:独立行政法人 医薬品医療機器総合機構(PMDA)

後発医薬品

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